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会計でクリニックを強くする（９）2010:05:07:17:04:53
今回も人件費について考えてみたいと思います。
医業収益から、変動費（医薬品費・検査委託費）を引いたものを、限界利益といいます。この限界利益でクリニックの経費を賄い、残ったものを経常利益といいます。したがって、この限界利益が、クリニックの利益の源と言えます。
この限界利益のうち何％を人件費にあてるか？その割合のことを労働分配率といいます。労働分配率は、個人・無床・院外処方のクリニックで、３０．６％、個人・無床・院内処方のクリニックで、３６．７％です。院内処方のクリニックが高くなるのは、薬の処方・管理のための人件費が掛かるためです。
法人・無床・院外で、６６．１％、法人・無床・院内で６８．３％となっています。個人開業のクリニックの労働分配率が、法人の労働分配率に比べ低いのは、個人開業のクリニックの人件費には、先生自身の分が含まれていないのに対し、法人の場合は、先生の分が理事報酬として人件費に含まれているからです。先生の報酬分を除いて計算し、個人開業のクリニックの労働分配率と比較した方が、わかりやすいかもしれません。
スタッフの人件費は、限界利益の３割くらいだということが、分かります。また、個人クリニックの労働分配率と法人の労働分配率を差が理事分ということになります。理事報酬は、限界利益の３０％～３５％ということが分かります。
個人開業のクリニックであれば、限界利益の３０％以上が残っているべきです。
（数値は、ＴＫＣ医業経営指標平成21年版）
