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スタッフの定着2012:01:10:10:14:46
スタッフの定着は、医療サービスの質の向上を左右する重要事項です。また、それは
クリニックの発展の必要条件と考えてもいいと思います。
せっかく採用したスタッフも、様々な理由で辞めてしまうことがあります。不可抗力
の理由も多いとは思いますが、防ぐことができた退職もかなりあるのではないでしょう
か？スタッフの退職は、医療サービスの安定的な提供と継続を妨げる要因になります。
スタッフには、できる限り長期間、勤務してもらえるようにしていかなければなりませ
ん。一般的にスタッフの定着を妨げる要因として、以下のようなことが考えられます。
１．診療方針や経営方針が策定されていない。また、あっても周知されていない。
２．管理体制がシステム化されてなく、管理職の独断専行になっている。
３．ルールが無い。あっても、機能していない。
４．賃金、勤務時間、休日、社会保険等、労働条件に魅力が無い。
５．意見、提案ができる雰囲気が無い。
６．人事考課が無い（評価システムが無い）
７．教育研修が無い
以上のような要因を取り除く努力が必要です。つまり、先生のお子様をどうしても勤
めさせたい。そのお子様が、是非、このクリニックで働きたいと思えるような環境を作
り出す努力が必要だということです。それが、スタッフの定着を促進し、クリニック全
体が、活き活きとしてくれば、クリニックの患者様にも伝わっていくのではないでしょ
うか。
レセプトの分析をしてみましょう2011:12:05:11:42:57
レセプトの分析で、クリニックの現状を把握することができます。「医療報酬＝患者数×一診療あたり単価」と表すことができます。
まず、分析するためのシートを作成してみましょう。
レセプトの総括表から、「月ごと診療点数（総点数）（社保点数）（国保点数）」「レセ枚数」「延べ人数」「診療日数」を拾って、記入します。そこから「平均来院回数」「レセ平均点数」「一診療あたり平均点数」「一日あたり平均点数」を計算して記入します。この表を埋めることにより、１日平均何人の患者様が来院され、１診療あたりの平均点数が何点で、患者様は月平均何回来院されているのかがわかります。これをずっと記入していけば、ここ数年のクリニックの業績・現状が把握できます。
クリニックの経営という観点から、まず患者数の増減、レセプトの枚数、延べ患者数がどういう傾向にあるかを調べてみましょう。患者数が減少傾向にあることがわかったら、さらにその原因を探り、対策を立てることが必要かもしれません。減っているのは男性なのか女性なのか？年齢層別に見たらどうなのか？近隣のクリニックの開業状況は？平均点数が低い場合、本来実施すべき検査をしっかり行なっているか？指導管理料など本来請求できるものを落としていないか？それらは徹底されているか？チェックする必要があります。
レセプトの分析は、診療方針や診療体制の見直しのきっかけ作りになります。
クリニックの必要診療報酬を確認しましょう2011:11:15:10:35:17
どれくらいの診療報酬があれば、クリニックが安定した経営ができるか、把握できているでしょうか？診療報酬は、保険点数の制度が変われば変わりますし、季節によっても変動します。しかし、必要な経費や借入金の返済など出て行く資金は、一年を通して診療報酬ほどの大きな変化はないし、保険点数の制度が変わっても変わりません。したがって、それらの外に出て行く資金をカバーできる診療報酬の額は、一年通して変わらないと言えます。それを必要診療報酬額と呼ぶことにします。
季節的に診療報酬が下がって必要診療報酬額を下回る月があっても、一年平均して必要診療報酬額を上回れば、クリニック経営に大きな支障はでませんが、より余裕があるクリニック経営を考えるなら、毎月々必要診療報酬額を上回りたいところです。
必要診療報酬額を算出するには、
１．医薬品、医療用消耗品、検査委託料の年間の支出額を合計してください。これらは、診療
報酬額に比例して増減すると考えられる経費で「変動費」と呼びます。
２．変動費以外のすべての経費が年間いくら掛かっているか算出します。これを「固定費」と
呼びます。
３．「借入金元金の返済額」、「定期積金等の定期積立型の預金」の年間額を固定費に加え
ます。
４．決算書を見て「減価償却費」という費用が計上されていたら、上記３からマイナスします。
５．個人開業の先生は、クリニックから家計に入れたい金額の年間額を上記４に加えます。
６．上記５を院外処方であれば、0.88で、院内処方であれば0.64で割り、さらに（１－税率）
で割ります。法人のクリニックでしたら税率は３５％としてください。個人開業の先生は、
所得によって異なりますので、顧問税理士にお尋ねになってください。税率３５％～
５０％の先生が多いかと思います。
（固定費＋借入金返済額＋積立型預金等－減価償却費
＋生活費（個人開業の場合））÷0.88 or 0.64÷（１－税率）
上記の式で計算した必要診療報酬額は、年額ですので１２で割れば月額になります。
